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A biotechnology pioneer since 1980, Amgen has reached millions of patients around the world.
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アムジェンは、患者さんが関心のある分野について学べるよう、多数のリソースを用意しております。
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英エコノミスト誌のFuture of Healthcare Week Asia（11月16-20日）に合わせ、アムジェン主催のシンポジウムが11月17日にオンラインにて開催されました。「Leading longer and healthier lives -より長く健康的な生活を送る」をテーマにしたパネルディスカッションに、アムジェン株式会社のスティーブ・スギノ代表取締役社長がパネリストとして参加し、超高齢社会における持続可能な医療制度を実現するための課題やその解決のための各種取り組みについて、意見を交わしました。
本パネルディスカッションには、スギノのほか次の各国を代表する有識者の方々が参加しました。
日本をはじめとしたアジア各国で急速に進む高齢化に対し、どのように対処していけばいいのか。医療経済を研究するEggleston氏は「若者への投資のほか、資金調達、安全性の担保、健康寿命の延伸のための医療、高齢者のための長期ケアに加え、高齢になっても働き続ける環境が必要になっている」と、健康と同時に経済的な安定をいかに確保するかが課題という認識を示しました。それを受けて稲邑氏は、国民年金制度や国民皆保険制度、介護保険制度など、高齢社会を見越して日本が施策を推進してきた一方で、重い財政負担がのしかかっている現状を挙げ、「この状況を乗り切るために今こそイノベーションが必要であり、ヘルスケア産業にとっての機会になる」と話しました。一方Khoo氏は、シンガポールが2015年から高齢化に向けた行動計画を策定し、生涯にわたって働き続けることのできる健康・福祉・公共交通制度を整備してきたことを指摘しました。スギノは、アジアの取り組みが今後の医療政策の試金石になるとする考えを示し、健康寿命延伸のために政府から企業、医療従事者まで、総合的なアプローチを構築していく重要性を指摘しました。
日本とシンガポール両国での病気の治療から予防に向けた変革へのアプローチに関する質問では、「日本の特徴である高齢者への敬意と新しいテクノロジーを生み出す力を活用していく。一方で新型コロナウイルスの対応の中で、デジタル技術の展開が非常に遅れていることが浮き彫りになった」（稲邑氏）、「我々の取り組みは人々の健康をどのように維持するかに焦点を当てている。特に高齢者の転倒や低栄養に対する啓発を早期から行い、65歳までに生活の質を向上させていきたいと考えている」（Khoo氏）と回答。スギノは、人生の終末期に医療費の大部分が費やされることから、リスクの高い状態になってから治療するのではなく、より早期から「予見と予防」の考え方で、疾患の一次予防はもちろん二次予防にも積極的にアプローチしていくことが求められると述べ、脆弱性骨折のリスクを例に医療制度変革の重要性を強調しました。
最後に、コロナ禍での高齢社会に必要とされていることは何かという質問に対して、Eggleston氏は、現在のリアル・ワールド・データによる解析結果を、公衆の健康的な加齢の実現のために生かしていくことの重要性を指摘。行政の立場からは「在宅勤務による運動不足が長期的な悪影響を与えている。運動不足に関する情報発信が求められている」（稲邑氏）、「少人数でも継続できる健康増進プログラムの提供」（Khoo氏）と答えがありました。
まとめとしてスギノは、新型コロナウイルス感染症の拡大を通じて学んだ持続可能な医療のために留意すべきポイントとして、①医療は社会への長期的な投資であることを理解すること、②科学とイノベーションによる価値を重視しその推進を図ること、③特に高齢者やリスクの高い人々の健康と生産性を維持することの重要性、の３点を挙げました。
イベントの詳細についてはこちらをご覧ください。
https://events.economist.com/events-conferences/asia/future-of-healthcare