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アムジェン、日本頭痛学会監修による初の疾患啓発サービス
LINE公式アカウント「片頭痛@LINEヘルスケア」を開設

片頭痛に悩む840万人の症状コントロール支援を目指す

アムジェン株式会社(本社:東京、代表取締役社長:スティーブ・スギノ)はこの度、片頭痛の理解促進と症状コントロール支援を目的としたLINE公式アカウント「片頭痛@LINEヘルスケア」(監修:日本頭痛学会、運営:LINEヘルスケア株式会社、コンテンツ提供:アムジェン株式会社)を開設しました。

片頭痛@LINEヘルスケア(画面イメージ)

840万人が悩まされる片頭痛1,2の予防や治療、生活改善のサポートを目指して開発
片頭痛は神経疾患のひとつで、頭部の片側または両側に反復性の痛み発作を生じます3, 4。日本でおよそ840万人の成人が片頭痛に悩まされていると推計されています1,2。日本人の片頭痛患者の約5人に1人が、その症状のために仕事を休まなくてはならないなど、QOLにも大きな影響を及ぼす疾患です5,6,7
一方で片頭痛は生活の改善や適切な対処をすることで、予防しコントロールすることが可能です8。そのため、患者さんが片頭痛の治療や予防方法を正しく理解し、適切な治療や生活改善を進めていくことがとても重要になります。このような背景から、日本頭痛学会監修のもと、片頭痛に悩む患者さんがより専門的な治療を受け、積極的に片頭痛症状のコントロールを実現できるよう支援することを目的としたLINEアカウントを開設しました。なお、日本頭痛学会による疾患啓発サービスの監修は、本件が初めての事例となります。

片頭痛のコントロールをサポートする「片頭痛@LINEヘルスケア」の特徴
片頭痛の理解を深める情報、症状の記録・チェックツール、専門医のいる病院紹介機能など、片頭痛を知り、コントロールをサポートする情報とコンテンツがすべて用意されています。日本頭痛学会の専門医の監修を受けた信頼性の高い情報、操作性に優れたデザイン、また実際の患者さんのご意見を反映させることで継続的にユーザビリティを高め、片頭痛の予防や治療に対して前向きに取り組むことができるように設計されています。今後も新規コンテンツの随時追加を予定しており、症状の改善に必要な情報が集約された、片頭痛予防・治療のパートナー・アカウントとして利用されることを目指します。

【提供コンテンツ一覧】

● 片頭痛を知る 片頭痛の予防や生活改善のコツ、周囲の人への伝え方など、片頭痛と日常的にうまく付き合う方法を知ることができます。
● 頭痛ダイアリー 症状を記録することで、頭痛の傾向の把握や、医師との症状・治療効果の共有をスムーズに行うことができます。片頭痛のコントロールをサポートし、いつ頭痛が起こるかわからないという患者さんの不安を軽減します。
● 病院検索 日本頭痛学会認定の専門医が所属する病院の検索ができます。
● 定期ニュース配信 頭痛に関する情報を定期的にお届けします。

※「片頭痛@LINEヘルスケア」は、片頭痛症状のコントロール支援を目的としたものであり、治療を目的とするものではありません。

獨協医科大学副学長、日本頭痛学会代表理事 平田幸一先生は次のように述べています。「片頭痛@LINEヘルスケアは、単なる情報提供だけでなく片頭痛の予防や治療において重要となる生活改善やセルフケアのサポートまでを提供する画期的なサービスであると感じています。症状の経過を記録することは、より効果的な治療を検討する助けになり、私たち医療従事者にとっても意義の大きいものです。頭痛の予防・治療を推し進めるという目的は日本頭痛学会の目指すビジョンと一致しており、今後の展開に大いに期待しています。」

アムジェン株式会社では、「To serve patients – 患者さんのために、今できるすべてを」というミッションのもと、今後も治療薬の開発と提供にとどまらない、患者さんの片頭痛コントロールをトータルサポートするための活動に取り組んでまいります。

片頭痛について
片頭痛は神経疾患であり3 、中等度から重度の頭部痛の反復性発作を伴います。通常は拍動性で、しばしば片側性であり、悪心、嘔吐、光、音、匂いへの過敏症を伴います4。片頭痛は個人的な苦痛、障害、生活の質の低下、社会的・経済的コストと関連しています7。個人の日常業務遂行能力を妨げるような深刻な影響を及ぼします。世界保健機関(WHO)の報告によると、片頭痛は男女ともに障害生存年数の原因疾患トップ2に数えられ9、未だ十分な理解と治療が施されていない可能性があります7,9

アムジェン株式会社について
アムジェン株式会社は、世界最大規模の独立バイオテクノロジー企業である米国アムジェン社の日本法人です。2013年10月にアステラス製薬との合弁会社であるアステラス・アムジェン・バイオファーマとして事業を開始し、2020年4月1日にアムジェン社の完全子会社となり商号を変更しました。アムジェン株式会社では、循環器疾患、がん、骨疾患、炎症・免疫性疾患、神経疾患を始めとするアンメット・メディカル・ニーズが高い領域に焦点を絞り、現在約600人の従業員が、「To serve patients – 患者さんのために、今できるすべてを」というミッションのもと、臨床開発から販売までの活動を行っています。

LINE公式アカウント「片頭痛@LINEヘルスケア」のお客様情報取り扱いについて
「片頭痛@LINEヘルスケア」はLINEヘルスケア株式会社が運営しており、「片頭痛@LINEヘルスケア」におけるお客様情報は、片頭痛@LINEヘルスケアプライバシーポリシーに従って適切に取り扱われます。

注意事項(アムジェン株式会社)
このニュースリリースに含まれている医薬品(開発中のものを含む)に関する情報は、宣伝広告、医学的アドバイスを目的とするものではありません。

この件に関するお問い合わせ先
アムジェン株式会社(東京)
コーポレート・アフェアーズ
TEL 03-5293-9516

REFERENCE

  1. 日本神経学会 https://www.neurology-jp.org/public/disease/zutsu_detail.html [Last accessed: Jun 2021].
  2. Sakai F, Igarashi H. Prevalence of migraine in Japan: a nationwide survey. Cephalalgia. 1997; 17:15-22.
  3. Migraine Research Foundation. Migraine facts. Available from: https://migraineresearchfoundation.org/about-migraine/migraine-facts/ [Last accessed: Jun 2021].
  4. National Institute for Neurological Disorders and Stroke. Migraine information page. Available from: https://www.ninds.nih.gov/Disorders/All-Disorders/Migraine-Information-Page [Last accessed: Jun 2021].
  5. Suzuki N, Ishikawa Y, Gomi S, et al. Prevalence and characteristics of headaches in a socially active population working in the Tokyo metropolitan area -surveillance by an industrial health consortium. Intern Med. 2014; 53(7):683–689.
  6. Takeshima T, Ishizaki K, Fukuhara Y, et al. Population-based door-to-door survey of migraine in Japan: the Daisen study. Headache. 2004; 44(1):8–19.
  7. World Health Organization. Headache disorders. Available from: https://www.who.int/en/news-room/fact-sheets/detail/headache-disorders [Last accessed: Jun 2021].
  8. 慢性頭痛の診療ガイドライン作成委員会編, 日本神経学会・日本頭痛学会監修. 慢性頭痛の診療ガイドライン2013. 医学書院, 2013.
  9. Steiner TJ, Stovner LJ, Jensen R, et al. Migraine remains second among the world's causes of disability, and first among young women: findings from GBD2019. J Headache Pain. 2020; 21(1):137. Available from: https://thejournalofheadacheandpain.biomedcentral.com/articles/10.1186/s10194-020-01208-0 [Last accessed: June 2021].